【2026年版】カーポート耐雪適合チェッカー｜豪雪10道県525市町村×73製品で判定

カーポートのカタログに書かれている「耐積雪20cm相当」。この数字が、あなたの住む市町村で足りているかご存じでしょうか。

市町村ごとに建築基準法で「垂直積雪量」が定められています。カーポートの耐積雪強度がこれを下回る場合、その地域で想定される積雪に対して仕様が不足していることになります。ところがメーカーや販売店の解説は「お住まいの地域の気象データは気象庁のホームページでご確認ください」「詳しくは自治体の建築担当課にお問い合わせください」で終わっているものがほとんどです。

そこで、豪雪10道県525市町村の法定垂直積雪量を調べ、あなたの市町村に必要な耐積雪グレードと、それを満たす主要3メーカーのシリーズが分かるようにしました。

結果を見る前に知っておきたいこと

「耐積雪20cm相当」は一般地向けの標準仕様

市販カーポートの多くは耐積雪20cm相当です。これは積雪の少ない地域を想定した仕様で、豪雪地では基準を満たしません。積雪地向けには耐積雪50cm・100cm・150cm・200cm・300cm相当のグレードが用意されており、必要なグレードは市町村ごとの法定値で決まります。

たとえば札幌市の垂直積雪量は140cm。この場合は耐積雪150cm相当以上のグレードを選ぶ必要があります。

豪雪地では選べるシリーズが限られる

耐積雪150cm以上を要求する市町村は、収録した514市町村のうち154市町村（30%）。200cm以上は65市町村、300cm以上も15市町村あります。

グレードが上がるほど対応するシリーズは絞られます。200cm相当ではLIXILカーポートST 6000タイプ、YKK APジーポートPro 6000タイプ、ジーポートneo 200cm（G）タイプ、三協アルミG-1の200cm仕様など。300cm相当になるとYKK APジーポートPro 9000タイプが中心になります。

市街地と山間部で基準が違う市町村がある

同じ市町村でも、旧町村の区域や標高によって垂直積雪量が変わることがあります。たとえば福井市は海岸線から2km以内なら1.0m、富山市も標高200m以下は1.5mが適用されます。

本ページは安全側（市町村内の最大値）で判定しているため、市街地では実際より厳しい結果になることがあります。選択後に表示される注意書きで、その市町村の区分をご確認ください。正確な適用区分は自治体の建築担当課で確認できます。

「耐積雪◯cm」と「垂直積雪量」は同じものではない

メーカーが公表する「耐積雪150cm相当」は製品の保証性能値、建築基準法の「垂直積雪量」は構造設計に用いる荷重の基準値で、厳密には別の概念です。本ページは両者を並べて比較したものであり、法的な適合性を判定するものではありません。

また、積もった雪は時間が経つと水分を含んで自重で圧縮され、新雪の3倍以上の重さになることがあります。基準ぎりぎりの製品を選ぶのではなく、余裕を持った強度を選び、雪下ろしを前提にすることをおすすめします。

グレードが上がると費用はどう変わるのか

耐積雪100cm・150cm・200cm相当の積雪地仕様カーポートは、一般地向けの製品と比べて本体価格・工事費とも高くなります。柱の本数が増え、屋根材が折板になり、基礎の仕様も変わるためです。同じ「2台用カーポート」でも、地域によって総額が2〜3倍変わることは珍しくありません。

逆に言えば、積雪地こそ業者による提案と金額の差が大きく出る領域です。地域の積雪条件を理解している業者かどうかで、選ぶグレードも施工方法も変わります。複数社から見積もりを取って比較しておくと判断しやすくなります。

風（台風）の基準は別に確認が必要です

カーポート選びでは耐積雪強度に注目が集まりがちですが、耐積雪と耐風圧は別の指標です。雪が少ない地域でも、台風地域では耐風圧46m/s対応が必要になることがあります。

風の基準は建築基準法施行令第87条にもとづき、平成12年建設省告示第1454号が全国の市町村ごとに「基準風速（V0）」を30〜46m/sで定めています。こちらはカーポート耐風圧適合チェッカーで確認できます（全国47都道府県117区分に対応）。